health_company玉昌会の取り組み

従業員の健康維持・増進への取り組み

健康経営宣言

玉昌会グループは、法人理念として「いつまでも健やかに・・・私たちの願いです」を掲げ、職員の健康維持こそが経営の根幹理念と位置付けし、いきいきと安全で安心して働ける職場環境をつくるという基本姿勢のもと、「健康宣言」を発表し、健康経営を推進していきます。
玉昌会グループは、健康・医療・福祉・社会生活の総合サポート企業として、地域社会に密着したきめ細やかな社会環境作りと、地域包括ケアシステムをベースとした「ヒューマンライフライン」を構築し、全世代に対応した健康・医療介護・福祉サービスを含めた総合生活支援サービスを提供していく法人を目指していきます。
健康は、本人だけでなく家族を含めた大いなる社会の望みであり、法人を含め社会の発展にとっても欠かせない要素で、日々の家庭生活が充実してこそ仕事を通して最高のパフォーマンスが発揮できます。また、健康寿命延伸は、職員の有意義で充実した高齢期の人生を送る事が可能になり、日本における現代社会の要請でもある今後不足する労働力の確保、並びに医療費削減等にも繋がってきます。
玉昌会グループは、ここに経営を通じて職員の健康の維持向上に努めることを宣言いたします。

玉昌会グループ代表 髙田昌実
医療法人 玉昌会 理事長
社会福祉法人 幸友会 理事長

健康経営基本方針

健康経営基本方針

  1. 健康管理・支援
    職員の健康管理のため、健康アプリを活用し、健診結果に基づき、再検診の推進、重症化予防、高リスク保有者への対応等を行います。
  2. 健康増進活動の推進
    ウォーキング推進、運動イベント等、様々な活動を通じ、職員の健康増進を推進します。
  3. 働き方改革への取り組み
    健康経営の考え方に基づき、仕事と生活を両立できる働き方と職場環境の実現を目指します。

健康増進のための体制

健康増進委員会を設置し、労働安全衛生委員会と連携して、従業員の健康増進とそれにつながる職場環境の向上に取り組んでいます。
理事長を健康管理最高責任者(CHO)かつ健康増進委員会の委員長とし、各部門から委員を選出することで、健康増進への取り組みが社内の隅々まで浸透する体制としています。また、健康に関する研修などを通じて従業員一人ひとりの健康に対する考えや思いを集め、健康増進の施策に反映させています。

体制図

玉昌会グループでは、健康経営の推進においてPDCAサイクルの循環が重要と考え、健康増進委員会が中心となって実施しております。
各健康施策に対する満足度や職員全体に向けて行う生活習慣・健康意識を調査するアンケートを定期的に行い、健康診断やストレスチェックの結果等とあわせて健康課題の分析や取り組みの評価・改善に活かしております。

PDCA

健康経営戦略

玉昌会グループでは、職員にとって働きやすい環境の整備と提供・体制づくりこそが持続的な成長へ繋がると考えます。
従業員の自社への満足度を上げることを第一と考え、会社満足度に紐づくワーク・エンゲイジメント、ソーシャル・キャピタル、コミュニケーションの度合いを向上させることを健康経営の戦略とします。

基本情報

従業員等の男女比率 男29:女71
従業員等の平均年齢 40.7歳
拠点 鹿児島県鹿児島市、鹿児島県姶良市

戦略マップ

戦略マップ

健康課題の把握

健診データ

玉昌会グループでは、定期健康診断における以下の検査項目を重点課題として、各種健康増進施策に取り組んでいます。

基準値外割合 2017年度(1回目) 2018年度(2回目) 2019年度(3回目) 2022年度 目標
BMI 33.0% 33.9% 34.0% 30.9%
血圧 21.6% 23.0% 22.8% 20.0%
血糖 15.3% 18.5% 18.22% 15.5%
脂質 48.7% 50.2% 50.7% 47.2%

※ 日本人間ドッグ学会の判定区分を基準として、基準値外割合を算出しています。

健康意識調査の実施

従業員の健康意識や健康行動の変化を定期的に調査し、健康増進施策に活かしています。
その結果、過去4週間の業務パフォーマンスは73.1点でした。

  • 健康意識調査のその他の結果はこちら
  • performance_3-1
  • performance_3-2

自社の健康課題と目標

健康課題 主な取り組み内容
1

病気と仕事の両立支援

メンタル不調をはじめ、様々な病気や怪我に対する職場復帰や就業と治療の両立支援に力を入れており、職員が安心して長く働ける環境づくりを積極的に行っています。

2020年度目標

  • 平均休職日数を3.2%減少
  • 時短勤務制度の導入
  • 臨床心理士との定期面談の実施
  • 職場復帰プログラムの改善・実施 リワークプログラム等外部機関との連携強化
2

看護師や介護士の腰痛予防

看護師や介護士に起こりやすい腰痛を予防するためにセミナーや情報提供、患者さまの移動を補助するマットレスの導入等を行い、腰痛の解消による業務パフォーマンス向上を目指します。

2020年度目標

  • 腰痛保有率を3.4%減少
  • 腰痛改善委員会の実施
  • ヨガプログラムの提供
  • 腰痛予防のための講習
  • 介護アシスト用具の導入
3

生活習慣病の発生予防

定期健診における血圧・血糖・脂質の有所見率が高く、生活習慣病に対する発症予防対策が必要です。健康的な食事や運動習慣が身に付くよう、イベントの開催や職場環境の整備をしてまいります。

2020年度目標

  • 1日8,000歩以上歩いている人の割合を1.3%改善
  • 定期的な運動習慣がある人の割合を2.5%改善
  • 歩数イベントの実施
  • 生活習慣病予防講習の実施
  • 社員食堂のエネルギー表示
  • 血圧計の設置

健康増進の取り組み

玉昌会グループでは、ヘルスケアサービス『CARADA』を全社に導入し、ITを活用した健康イベントの実施や健康情報の配信により、従業員の健康維持・向上を推進しています。また、子宮頸がんや大腸がん、歯科検診など多岐にわたる検診の補助や運動施設の提供といった環境整備も併せて行っています。

スマホアプリを活用した健康サポート

スマホアプリを活用した健康サポート

健康診断結果や歩数、食事、睡眠などの健康管理に必要なデータを一括で管理できるアプリを導入し、職員のみなさまに配布しています。
スマートフォンやパソコンから利用することができ、いつでもどこでも自身の健康に関する記録をしたり、確認することが可能です。
職員からは、「健診結果をスマートフォンで見られるので便利」等の声が上がっています。

ウォークイベントの実施

ウォーキングイベントの実施

健康的な生活習慣を身につけるためのイベントを開催しています。なかでも毎年秋から冬にかけて実施している歩数イベントは、全職員を対象としており、参加者から「お昼休憩に散歩するようになった」等の声があがる好評のイベントです。
1年間で、”定期的な運動習慣”が5.3%改善、”1日8,000歩以上あるく習慣”が3.8%改善がみられました。

腰痛予防のサポート

腰痛予防のサポート

看護師や介護士向けに、腰痛予防の講習(ノーリフティングケア)を実施し、スライディングシート、グローブ等の正しい使い方を学ぶ場を提供しています。
参加者からは「楽に安全に患者さんを移動できるようになった」等の声があがっています。
また、2018年度よりロボディックマットレスも導入し、医療従事者の負担軽減、腰痛予防・改善に努めています。

健康セミナーの実施

健康セミナーの実施

月経障害など女性特有の健康課題や生活習慣病をテーマとした講習会を定期的に実施しています。
参加者からは「血圧コントロールの必要性がわかった」等の感想があがり、95~98%が「興味深く聞いた」という結果となっています。
健康意識の向上につながる取り組みとして、今後も継続して取り組んでいきます。

メンタルケアの取り組み

メンタルケアの取り組み

ストレスチェックを毎年行うことで、不調者のケアや予防対策につなげています。また、職員に対して臨床心理士による面談の実施や相談窓口を設けており、心の健康維持・増進のためのサポートを行っています。
休職者に対する職場復帰プログラムの導入や時短勤務制度の整備を行っており、職員が安心して長く働ける環境づくりに積極的に取り組んでいます。

健康経営の普及

健康経営の普及

取引先各社を集めた講習会で、健康管理最高責任者(CHO)である理事長より玉昌会グループの健康経営について講話を行いました。
健康経営の進め方や具体的な取り組み、成果などを広く公開し、地域での健康経営普及に貢献するとともに、さまざまなノウハウを有する企業や団体と協力していく所存です。

玉昌会グループでは、職員調査やストレスチェックの結果、組織の状態を表すデータ等を活用し、健康増進施策の効果検証を行っています。その結果、今年度は下記のような成果がみられました。
今後も職員が参加したくなるような、また玉昌会グループに関わる方々にも広げられるような取り組みを実施してまいります。

過去4週間の仕事のパフォーマンス自己評価点数 0.8点向上
ワークエンゲージメント(仕事への熱意や活力)が高いと感じる人の割合 コロナ禍の中での勤務による影響で1.5%減少
6か月前と比べ、院内のコミュニケーションが増えたと考える職員の割合 41.6%
6か月前と比べ、法人への満足度が高まったと感じる職員の割合 31.3%

経営課題への成果

これまでの健康経営の取組により働き方改革、人材の確保・定着といった経営課題への成果が出始めています。

  • 1医師の働き方改革
  • 2正職員の新卒・中卒入職者数
  • 3離職者数と離職率
  • 4復職リハ実施後

取り組みへの投資額投資対効果

投資対効果

2019年から2020年に0.8%のパフォーマンス向上により、3400万円/年コスト削減(※)を実現しました。
※算出方法:職員数合計×職員一人当たりの平均年間給与×0.8%